在学中でも、社会の仕組みや企業の内容に直接関わる事が出来るインターンシップですが、簡単に言ってしまえば、仕事のお試し期間です。
自分が将来こんな仕事についてみたいとか、この企業のこんな仕事は自分とってどうなのかとかを判断するのにとても役立ちます。

インターンシップ制度がまだ日本に普及していない時には、いざ仕事についてもやっぱり自分には向いていないとか、こんな会社じゃなかったはず、などと自分と企業や業界との相性が合わずに会社を辞めてしまう事も多々ありました。
ですが、インターンシップ制度を利用して正式に入社する前に「お試し期間」を作っておけばこのような理由での退職は、少なくなるはずです。
ただ、現在の就職難が続く状態では、そのような悠長なことは言っておられず、いかに自分を企業側に売り込むかが重要になってきます。
企業の人事関係の方の話では、インターンシップと内定とは、無関係というスタンスでいるという事なのですが、バブル時代の「烏合の衆」的な求人から現在ではどちらかというと「少数精鋭」的な求人かわったことから考えてインターンシップと内定の結びつきが全くないとは言い切れないと思います。企業によっては社員の推薦などのシステムもあるので、インターンシップ期間に人脈を作るのも一つの就職活動といえます。

1990年代後半くらいからじわじわと浸透してきたインターンシップですが、国によってそのとらえ方は様々です。
日本でのインターンシップ制度は、まだ歴史が浅い事もあり就職活動の中の一つという形でしか存在していません。
いわゆる「お試し期間」だったり「社会勉強」　であったりします。
インターンシップの経験が直接内定に反映されるわけではなく、あくまでも、仕事に対する就業意識を高めるだけにとどまっています。
期間も数日から数週間といった比較的短期間のものが多数を占めます。
一方、インターンシップ先進国のアメリカでは、大学に入学してすぐに大学側が用意した企業などで研修生として仕事を経験させます。
在学中は、ずっと研修生として仕事をつづけ、大学卒業時にその企業の求める人材になれるように学生を鍛えていきます。
高い能力を求めるアメリカでは、人材の育成もインターンシップの役割として機能しているのです。
インターンシップ経験も半ば求人の必須条件となっており、アメリカの学生は、大学側が用意したインターンシップ先が嫌な場合でも個人的に探してすすんでインターンシップを活用します。
こちらの場合の方が自分の好きな企業や職種の会社でのインターンシップ生活が送れるので人気が高いのもうなずけます。

<お役立ちリンク>
インターン55
環境省インターシップ制度
JICAインターンシッププログラム募集要項